記事掲載：「「頑張った人が報われる」ための報酬制度」 Business Nomad Journal
こんにちは、組織人事ストラテジスト 新井 規夫です。
熊本地震の件に触れないわけにはいきません。被災され亡くなられた方々には謹んでお悔やみを申し上げます。また、被災された地域の方々に心よりお見舞いを申し上げます。
さらには、さまざま救援等の活動をされているみなさま、本当にありがとうございます。微力ながら応援させて頂きます。
BUSINESS NOMAD JOURNALの連載（８回目）をご紹介させていただきます。前回の評価制度の話の続きで、「報酬制度」について取り上げました。限られた人件費をどのように配分するか、いかに「頑張った人」「貢献した人」が報われる報酬の仕組みを作るかについて解説しております。
「「人件費」と一口で言っても、その内訳は様々な使い道があるのです。それを経営者はしっかりと理解した上で、会社の経営理念・戦略に基づいてどのような使途に人件費を配分するかを考えなければいけません。」
「問題になるのは、「人件費を個別の従業員にどう配分するか」です。（略）これを決めるための仕組みが、広い意味での「報酬制度」となります。」
「ポイントとなるのが、評価制度と報酬制度をどのように連携させるかです。評価と報酬の相関度を高め、より「頑張った人に報い、差を付ける」報酬制度とするのか、それとも、手厚い福利厚生費・手当などで評価結果以外の部分も考慮し、評価と報酬の相関度を低くする、「平等・安定を優先した」報酬制度（年功序列型もこの一種です）とするかという問題です。」
「貴社では、このような過程を踏んで人件費配分と報酬制度について議論を深め、戦略的に意思決定をしていますか？」
ぜひご一読を！
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